仮想通貨の市場規模ってどれくらい？現在までの推移と将来の予測

最近、毎日テレビやニュースで話題になっている仮想通貨。

 

そんな話題になっている仮想通貨ですが、

 

「実際にどれくらいの市場規模なんだろう？」

 

と疑問に思っている方も多いのではないでしょうか？

 

今後、仮想通貨の市場が伸びるのか？を判断する上で、現在の市場規模の大きさを知っておきたいですよね。

 

今回は、

現在の仮想通貨の市場規模が金や株式市場と比較してどれほどの規模なのか？

 

また、今後仮想通貨の規模がどのように推移するのか？

 

について詳しく解説したいと思います。

 

ぜひ、最後までお読みいただき仮想通貨の未来がどのようになっていくのか？を知っていただきたいと思います。

現在の仮想通貨の市場規模をチェック

現在の仮想通貨の市場規模は約35兆円（2018年3月末時点）です。

 

これは、世界の仮想通貨の一枚一枚の価値をすべて合計したものです。

 

つまり、それぞれの種類の仮想通貨の時価総額（後ろの章で解説します）を合計したものでもあります。

 

2013年4月から2018年3月までの5年間の仮想通貨の市場規模の推移を示したチャートを見てみましょう。

※出典: Cryptocurrency Market Capitalizations

https://coinmarketcap.com/ja/charts/

 

2013年からほとんど変化のなかった仮想通貨の市場規模は、2017年4月頃から急速に拡大を始め、同年11月末から爆発的に成長し、2018年1月8日に80兆円を超える最高値を叩き出します。

 

その後は乱高下を繰り返しながら減少を続け、3月末時点では最高値の半分ほどである35兆円に落ち着いていることがわかります。

 

リアルタイムでの仮想通貨の市場規模を知りたい方は、次のURLをクリックして、Market Cap（時価総額）の項目をご覧ください。

https://coinmarketcap.com/ja/charts/

仮想通貨の市場規模をいろんなお金・資産と比較

35兆円と聞いても桁が大きすぎて何が何だかわかりませんね。

 

他のお金と比較して35兆円の大きさを実感していただきたいと思います。

 

まずは、次の図をご覧ください。

 

これは仮想通貨の市場規模の大きさを、いろいろなお金の大きさと比較した図です。

仮想通貨の市場規模を株や金と比較

まずは投資の対象となる株式と金の市場規模を見ていきましょう。

 

株式市場の規模は7500兆円、金の市場規模は850兆円です。

 

仮想通貨の市場も大きいとはいえ、経済活動の主体である株式市場や、紀元前から資産であった金には遠く及びません。

仮想通貨の市場規模を国家予算や大企業と比較

仮想通貨の市場規模の約3倍の大きさなのが日本の国家予算です。

 

非現実的な話ですが、日本政府がその気になれば、すべての仮想通貨を買い占めることもできるということになります。

 

日本で最も大きい会社であるトヨタの時価総額は仮想通貨の市場規模の約６割です。

 

世界屈指の大金持ちであるビル＝ゲイツ氏の資産は約10兆円で、ビットコインの時価総額である約15兆円よりも小さく、彼が全資産を使ってもビットコインを買い占めることはできません。

 

まとめると、約35兆円という仮想通貨の市場規模は、株式市場や金市場には及ばないものの、個人の資産をはるかに超えた金額であり、世界的な大企業の時価総額に匹敵するものであるとわかります。

仮想通貨市場の内訳を確認

仮想通貨全体の市場規模が分かったところで、仮想通貨市場の内訳について見ていきましょう。

 

どの仮想通貨の割合が大きいのでしょうか。

 

仮想通貨取引の盛んな国はどこなのでしょう。

仮想通貨の時価総額ランキング！やはり強かったBitocoin

仮想通貨の市場は、通貨の種類ごとにどのように分けられるのでしょうか。

 

それぞれの通貨の市場規模を表す時価総額（Market Cap）が高い通貨から順に見ていきましょう。（2018年3月末時点）

 

ある仮想通貨の時価総額は、「時価総額＝コイン１枚当たりの価格×発行されているコインの枚数」で表されます。

 

まず、最も時価総額が大きい通貨はご存知Bitcoinです。

 

Bitocoinは最初の仮想通貨として抜群の知名度を誇り、時価総額は約15兆円で、仮想通貨全体の市場の半分近くを占めます。

 

2番目はEthereumです。

 

こちらも有名な通貨ですね。

 

時価総額は約5兆円です。

 

3番目はRippleで、時価総額は約2.5兆円です。

 

他にもBitcoin CashやLitecoinといった通貨が市場規模の大きな仮想通貨です。

 

仮想通貨の時価総額ランキングをについて詳しく知りたい方はこちらをご覧ください。

仮想通貨の市場規模を国別に比較！日本は市場規模は小さい？

仮想通貨の代表的存在である、Bitcoinの国別の取引量を見てみましょう。

 

意外に思われるかもしれませんが、Bitcoinを世界で一番取引しているのは日本です。（2018年3月末時点）

 

下の表からもわかるように、世界のBitcoin取引の半分以上が日本円で行われています。

※出典：CryptoCompare

https://www.cryptocompare.com/coins/btc/analysis/JPY?type=Currencies&period=ALL

 

日本でBitcoinの取引が多い理由として、

 

・法整備により比較的安全な取引環境が担保されている

・取引額の大きいBitocoinFXが盛んに行われている

 

ことが挙げられます。

 

BitocoinFXはFX（外国為替証拠金取引）の仕組みをBitocoin投資に応用したもので、元手の何倍もの額でBitocoinの売り買いをすることができます。

 

少しの元手で高額な取引ができ、価値変動が激しいBitocoinFXはハイリスクハイリターンであり、実はギャンブルが大好きな国民性と言われている日本人にとって魅力的な投資対象となっています。

仮想通貨市場の現在までの推移と変動の要因

仮想通貨の市場規模は時間とともに変化してきました。

 

市場規模の変遷を期間ごとに区切って見ていきましょう。

2017年までの市場規模の変動

2009年にBitocoinが誕生した時には、Bitcoinの価値は無いに等しく、他の仮装通貨も存在しなかったため、市場規模は極めて小さいものでした。

 

その後、Ethereum等のアルトコインが登場し、Bicoinの価値が高くなるにつれて、仮想通貨の市場規模は徐々に拡大し、2017年年初には約1.8兆円へと成長していました。

 

2017年は仮想通貨元年と言われるほど仮想通貨が一般社会に知れ渡り、市場規模も爆発的に拡大しました。

 

2017年の年初と年末で、仮想通貨の市場規模は実に30倍以上に膨れ上がりました。

 

それに伴い、市場規模の変動も激しくなり、2018年に入ってからも毎日のように仮想通貨市場は乱高下を繰り返しています。

 

そんな激動の2017年から2018年の現在までの仮想通過市場を、2017年の前半後半、2018年と三つに分け、変動とその要因について解説していきます。

2017年前半の仮想通貨の市場規模の変動

まずは2017年前半です。仮想通貨市場は緩やかに拡大を始めます。

仮想通貨元年の幕開け〜Bitcoin価格の乱高下〜

2017年1月にはBitcoinの価格が大きく変動しました。

 

日本円とBitcoinの取引が活発化したことで、Bitcoinは1月5日に1BTCあたり15万円の市場最高値をつけます。

 

しかし同日、中国政府が自国内の仮想通貨取引所に調査を行ったことで、中国で仮想通貨取引が禁止されるのではないかとの疑惑が位広がり、1BTCは半分近くまで価値が下がりました。

2017年3月から6月〜アルトコインバブル〜

2017年の3月から6月にかけて、アルトコインの価値が高騰し、仮想通貨全体の市場規模も拡大しました。

 

その要因として、日本の大手取引所のBitflyerがネット広告やテレビCMを流し始めたことで、仮想通貨の知名度が向上し、日本の仮想通貨市場に新規参入者が押し寄せたことが挙げられます。

 

また、プロジェクトの資金調達のために、新規の仮想通貨を作って販売するICO(Initial Coin Offering)も盛んに行われました。

 

この時期に、EthereumとRippleの時価総額は6倍に拡大しました。

2017年後半

次に2017年後半です。仮想通貨市場は急速に拡大していきます。

2017年9月〜チャイナショックで仮想通貨市場が縮小〜

5月から急速に拡大していた仮想通貨市場ですが、9月に一時的に後退します。

 

1BTCは一時は22万円まで落ち込み、他の仮想通貨の価値も低下しました。

 

その要因の一つとして、9月に中国でICOが禁止され、大手取引所が閉鎖したことが挙げられます。

 

もう一つの要因はJPモルガンのJames "Jamie" Dimon CEOが、「Bitcoinは詐欺」との意見を表明したことです。

 

彼は今年に入ってから、この発言を「後悔している」と語っています。

 

仮想通貨市場は10月には元の勢いを取り戻しました。

2017年10月から12月〜高騰〜

10月から年末にかけて仮想通貨の価値は跳ね上がり、仮想通貨貨市場は４倍以上に成長しました。

 

Bitflyerだけでなく、コインチェックもテレビCMを始めたことや、仮想通貨について解説したブログ、書籍が流行したことで、日本で仮想通貨に多くの人が興味を持つようになりました。

 

12月にはBitcoinの先物取引がシカゴ＝オプション取引所(CBOE)で開始されました。

 

シカゴ＝オプション取引所はアメリカ政府の管轄するオフィシャルな取引所であったため、Bitocoin市場への機関投資家の流入が期待されました。

 

日本で新規に投資家が流入したことや、機関投資家の流入への期待感から、仮想通貨は期待が期待を呼ぶ形で高騰していきました。

2018年

いよいよ2018年です。仮想通貨市場は空前絶後のジェットコースター状態となりました。

最高値更新

2017年末の仮想通貨の高騰は2018年になっても続き、2018年1月8日に、仮想通貨の市場規模は80兆円を超えました。

 

これはもちろん、これまでの仮想通貨の市場規模の最高値です。

仮想通貨価値の下落〜重なったネガティブ要因〜

1月8日に最高値を記録した仮想通貨市場でしたが、その後、急落します。

 

最高値を記録した10日後の1月18日には、仮想通貨の市場規模は約45兆円まで落ち込みます。

 

その後も大きく振れながら下落していき、2018年3月末には35兆円付近で上下しています。

 

下落の要因として、仮想通貨市場にネガティブなニュースが複数流れたこと、高騰の直後であったために価格が下がり始めると売り逃げを図る投資家が多く、売りが売りを呼ぶ循環に陥ったことが挙げられます。

 

ネガティブなニュースの一つは、中国と韓国で仮想通貨が規制されるとの情報が出回ったことです。

 

両国は仮想通貨関連の詐欺が横行していることや、中央銀行が仮想通貨取引を管理できないことに危機感を示しています。

 

また、テザー問題も顕在化しました。

 

テザー問題とは、アメリカドルと等価の価値を持つとされているUSDTというコインを発行しているテザー社が、発行したUSDTと同量のドルを所有していないのではないか、という疑惑です。

 

さらに1月26日にはコインチェックからNEMが流出する事件が起き、仮想通貨の価格は下落しました。

これから仮想通貨の市場規模はどうなる？

激動の仮想通貨市場ですが、やはり一番気になるのは今後の値動きでしょう。

 

「仮想通貨の高騰はバブルに過ぎず、2017年末と2018年始めがピーク」という意見があれば、「いや、仮想通貨はこれからさらに値上がりする」といった意見もあります。

 

仮想通過の市場が今後どうなるかについて正確に予言をするのは不可能です。

 

しかし、現在のデータから、確からしい予測をすることは可能です。

 

結論から言うと、仮想通貨市場は今後も成長すると予測されます。

 

仮想通貨市場が将来的に成長すると考えられる根拠を解説していきます。

根拠１：仮想通貨をめぐる法整備の進展

第一の根拠は仮想通貨をめぐる法規制が進展すると考えられることです。

 

現在、仮想通貨の流行に比べて各国の対応は後手を踏んでおり、規制が行われるのではないかという不安から投資をためらう投資家もいます。

 

これを解消するかのように各国政府が方針を打ち出し始めています。

 

三月末に行われたG20会議では、仮想通貨に対する規制を当面見送るという方針が発表されました。

 

また、世界に先駆けて仮想通貨の法整備を行っている日本も、仮想通貨取引を促進する政策方針を打ち出しています。

 

各国が日本に追随して仮想通貨の法整備を進めれば、より多くの投資家が仮想通貨に投資を始めるでしょう。

根拠２：途上国からの資金流入

第二の根拠は途上国からの資金流入です。

 

現在、発展途上国で仮想通貨に対する関心が高まっています。

 

発展途上国の通貨の信頼が低いためです。

 

途上国に住む人は、信頼できない自国通貨の代わりとしてBitcoinなどの仮想通貨に注目しています。

 

法定通貨は国家体制の変化や財政破綻、インフレ等によって価値が急変動する恐れがあり、途上国の通貨は特にその可能性が高いです。

 

そのため、特定の国家に依存しない仮想通貨が注目されており、今後も発展途上国の資金が流入すると予想されています。

根拠３：ブロックチェーン技術

第三の根拠はブロックチェーン技術です。

 

投資対象として注目されている仮想通貨ですが、その真価は匿名性と信頼性を担保するブロックチェーンのシステムにあります。

 

現在は決済に使用されているブロックチェーン技術ですが、今後は様々な分野に導入され、ブロックチェーン技術の価値は高まっていくと考えられます。

 

ブロックチェーン技術に注目が集まるのと並行して仮想通貨の市場規模も拡大していくでしょう。

 

以上から、仮想通貨の市場規模は長期のタイムスパンで拡大していくと考えられます。

2020年オリンピックイヤーの仮想通貨の市場規模の予測

仮想通貨の市場規模は、2020年に向けて拡大していくと予測できます。

 

2020年はBitcoinが半減期に到達する年であり、半減期によってBitcoinの希少性が高まるため、Bitcoinの値上がりが予想されます。

 

IT業界の大物、John=McAfee氏も「Bitcoinは2020年までに1BTC＝１億円になる」と断言しています。

 

また、2020年は東京オリンピックの年でもあります。

 

オリンピックによって仮想通貨取引が盛んな日本の景気が上向けば、仮想通貨業界も好景気になるのではないか、と世界中から注目されています。

仮想通貨の市場規模のまとめ

仮想通貨の市場規模は約35兆円でした。

 

35兆という数字は巨大ですが、図を見ると、他の投資先である株や金に比べてまだまだ小さい値であることがわかります。

 

多くの仮想通貨が実験段階であることを考えても、これから仮想通貨の市場規模が拡大する可能性は高いです。

 

仮想通貨を買いたい、投資してみたい、という人は、まず国内の取引所に口座を作ってみることをお勧めします。

 

 

お読みいただきありがとうございました。